2011年12月20日火曜日

アキバを残すために


老舗も生き残り策を講じています
 栄枯盛衰は世の常です。この世の春が来たと勘違いすると、ヒトは群れたがります。1963年に全日本電気大型経営研究会(全日電)が、ラオックスの谷口創業者たちにより設立され、1972年にはコレが日本電気専門大型店協会(NEBA)に発展しました。設立当初の加盟社は79社でした。最盛期の1975年は93社が加盟して、まさに“この世の春”を謳歌しました。季節は巡ります。NEBAは、1995年、日本電気大型店協会に改称し、2000年の加盟各社合計売上は2兆円超がピークでした。地域一番店たちの共存共栄は、横並び成長と過激な安売り競争を回避できても、ぬるま湯経営を生む背景にもなったのです。
  
アキバは雑貨街の顔もあります
 1990年代以降、NEBAに属さないロードサイド店やステーションサイド店が台頭を始めます。ご存知、ヤマダ電機、コジマ、ケーズデンキなどは、互いに潰し合いを狙うような過激な激安戦争を繰り広げました。戦争は環境を変化させます。同様にヨドバシカメラ、ビックカメラ、サクラヤなども、敵地の価格より1円でも安い実売価格の提供や情報集めにシノギ合いの日々でした。サバイバルはノウハウを蓄積させます。環境変化と販促技術を消化した彼らは、遂に各地の地域一番店、すなわち、NEBAの出城を次々と陥落させました。当然、NEBA加盟社の脱退も続出し、2004年、加盟社30社に減少して、2005年8月末に解散。
 
飲食店にメイドもアキバの顔です
 1979年に創設された任意団体「秋葉原電気街振興会」は、いわばNEBAの落とし子のようなものです。アキバで電気製品を販売する有力店が、表向きは街の活性化と共存共栄を目指し、本質は業界紙記者の扇動にのせらた恰好で、メーカーの協賛金を得る圧力組織を目的としました。なるほど、毎年春・夏・冬には「電気街まつり」を開催してはいます。しかし、アキバも非電気街振興会側のショップの台頭が著しいのです。アキバの老舗のなかには、ソフマップの加盟を認めないといった思考停止・自己保身をした動きさえ見られました。小生はヤマダ、ヨドバシ、萌えまでも加盟させる努力をしなければ、振興会は滅ぶと宣言します! ヤワラカ頭になれ、おエラいさん。
 
外国人にもアキバを解放しましょう
 そんな根も葉もないことを言うなと怒鳴るヒトよ、電気街振興会の加盟店を精査してください。すでに電気製品を販売する小売店はポロポロと欠けはじめ、旧来から加盟してきたミマツ音響は九州電気を同グループ内に入れ、やはり老舗の真光無線とは提携関係になっています。小生の提案を放置すれば、NEBAと同じことを繰り返すのは自明の理です。まず、「アキバを残す」ことに目を向けましょう。電気街振興会が担ってきた役割は大きかったことは確かですが、非加盟店の囲い込みとコレからアキバ進出を目指す企業をもサポートする新しい目的に注力すべきです。アキバを残すために。


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